キャッシュフロー計算書を間接法で作成する際、支払利息を一度加えた後に再度引くという手順が含まれています。この手順に疑問を抱いたことはありませんか？
この記事では、キャッシュフロー計算書の作成において、この「支払利息を足して引く」という操作の重要性について詳しく説明します。企業の資金の流れをしっかりと把握するためにも、理解して実践していきましょう。
間接法でのキャッシュフロー計算書作成時に支払利息を加えて引く理由とは？
キャッシュフロー計算書を間接法で作成する際には、「営業活動によるキャッシュフロー」のセクションで支払利息の一部を一旦足した後、再度引く作業を行います。
- 営業活動によるキャッシュフロー
- 税引前当期利益：30
- 減価償却費：180
- 営業外収益：△50
- 支払利息：100
- 売上債権の増加：△40
- 仕入債務の増加：20
- 棚卸資産の増加：10
- 小計：250
- 営業外収益：50
- 利息支払額：△100
- 法人税の支払額：△10
- 営業活動によるキャッシュフロー合計：190
符号はマイナス（△）で表記されています。
この例では、支払利息が足され、利息の支払額で引かれていますが、その理由は何なのでしょうか。
キャッシュフロー計算書の本質：現金の動きを把握する
キャッシュフロー計算書は、企業の現金の流れを可視化するための会計書類です。損益計算書や貸借対照表だけでは把握しづらい、実際の現金の出入りを反映させ、手元に残っている資金を確認することができます。
間接法での作成手順
キャッシュフロー計算書の作成方法には、直接法と間接法の2つがあります。支払利息を足して引く作業が含まれるのは「間接法」です。
間接法とは、損益計算書や貸借対照表を基に、営業活動によるキャッシュフローを計算する手法です。具体的には、税引前当期純利益から資金の動きを調整していきます。損益計算書と貸借対照表があれば比較的簡単に作成できるため、実務上は広く使用されています。
直接法との違いとは？
間接法では、税引前当期純利益を基に現金の動きを調整しますが、直接法では各主要な取引ごとの現金の流れを直接記録します。このため、実態を詳細に把握するには直接法が適していますが、手間がかかるため、手軽さを優先する場合は間接法を選ぶのが一般的です。
小計前の「支払利息」と小計後の「利息の支払額」の違い
間接法でキャッシュフロー計算書を作成すると、小計前の「支払利息」で一定額を加算し、その後「利息の支払額」で同額を差し引く形になります。
この操作を理解するには、キャッシュフロー計算書における利息や配当の取り扱い、小計前後の支払利息の意味を把握することが重要です。
キャッシュフロー計算書での利息と配当の取り扱いについて
間接法では、利息と配当金の取り扱いに独特のルールがあります。利息と同様に、配当金についても足して引くという手順を踏むことがあります。
キャッシュフロー計算書における記載方法には以下の2つの方法があります。
方法1
損益計算書で計上された受取利息、受取配当金、支払利息を「営業活動によるキャッシュフロー」に記載し、損益計算書に計上されない支払配当金は「財務活動によるキャッシュフロー」に含める方法です。この手法は、実務では一般的に用いられ、支払利息を足して引く作業が行われます。
方法2
受取利息と受取配当金を「投資活動によるキャッシュフロー」に、支払利息と支払配当金を「財務活動によるキャッシュフロー」に記載する方法です。現金の流れを発生原因別に記載するため、利息の流れが活動ごとに分類されます。
まとめ
キャッシュフロー計算書で支払利息を足した後、再度引く理由は、正確な現金の流れを把握するためです。間接法を用いたキャッシュフロー計算書では、損益計算書の内容を転記しますが、支払利息の中には未払利息も含まれるため、現金の実際の動きを示すために「利息の支払額」を差し引く必要があります。
この手法を理解し、正確なキャッシュフロー計算書を作成して企業の資金状況を把握しましょう。
